かとよぴ株式投資 SBIネオモバイル証券
今回は、お得感の高い株主優待を紹介していきたいと思います。
しかし、株主優待は改悪や廃止もあるため注意も必要となってきます。優待がある企業は、上場企業の３０％を超える1,200社以上もあります。しかし、コロナ禍で５０社以上もの企業が優待廃止となったことも記憶に新しいです。優待の改悪や廃止などにも注意して投資をしていきたいですね。
松井証券
目次
株主優待改悪・廃止の要因
- 業績悪化
- 優待コストの重さ
- 個人株主数の急増
企業により様々な理由で、優待の改悪や廃止を決断されると思いますが、大きくは上記の３つが要因になることが多いです。ですので、業績や優待や配当のコスト、株主数の多さにも着目した方が賢明です。
優待の内容：改悪や廃止されやすい優待
- QUOカード
- ポイントサービス
- 割引券
- 自社製品
- お米券
- カタログギフト
上記の優待を出している企業は、結構な数あります。しかし自社の製品でないQUOカードやカタログギフト、サービスなどの優待は改悪されやすい傾向にあるようです。自社の商品やサービスの優待を優先していきたいですね。
株主優待と関係する株主数の条件の緩和
2022年4月に「東証の新市場区分改革」によって、東証１部や２部、マザーズ、JASDAQといった市場を、プライムとスタンダード、グロースの３市場に編成し直す方針となっています。
これにより、東証１部の条件であった流通株式時価総額を100億円以上へ引き上げ、「株主数」の上場時2,200人以上・維持基準2,000人以上が両方800人以上に緩和されることが大きな変化となります。
企業は株主数を積極的に確保する必要が減ると言うことですね。株主数が多い＝優待のコストが大きいとも考えられるため優待を廃止する企業が増える可能性があると言うことです。
もともと株主数がとても多い企業にとってはあまり関係のない話かもしれないですが、株主数が2,000人〜1万人などといった企業にとっては影響がある可能性があります。
お得感の高い株主
- オリックス(8591)：カタログギフト
- KDDI(9433)：カタログギフト
- 沖縄セルラー(9436)：カタログギフト
- ヤマハ発動機(7272)：カタログギフト
- 日本管財(9728)：カタログギフト
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- すかいらーく(3197)：自社食事券
- 日本マクドナルド(2702)：自社食事券
- トリドール(3398)：自社食事券
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- ヤーマン(6630)：自社製品
- JT(2914)：自社グループ製品
- COTA(4923)：自社製品
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今後、詳細をアップしていきたいと思います！お楽しみに。
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